倒れにくい家

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倒れにくい家とは

倒れにくい家とは、地震に強い家です。倉沢工務店では、ご家族やあなたが幸せに暮らせる家づくりをするための、柱の一つとして、「倒れにくい家＝地震に強い家」づくりを行っております。

倉沢工務店の耐震設計

【耐震等級について】

倉沢工務店では、プランにもよりますが耐震等級3を目指して設計しています。建物を軽くして、耐力壁をバランス良く配置しております。

【基礎は自社で熟練の職人による工事】

基礎は自社で熟練の職人による工事をおこなっています。地盤を固める作業から丁寧に転圧していきます。コンクリートで見えなく鉄筋も先端にフックを付けたり、開口部の補強をしっかりしています。木造3階建てでは、コンクリート強度の試験を実施しています。大工職人は、自社大工で、丁寧な作業をしてもらっています。たとえば、雨が降る前には現場を養生シートで囲み濡れないようにします。この細かな気配りが嬉しいです。

【耐震性に目安になる柱と壁の直下率】

柱の直下率＝2階の柱の下に1階の柱がくる割合を柱直下率といいます。耐力壁の直下率＝2階の耐力壁の下に1階の耐力壁がくる割合を壁直下率といいます。 1階柱と2階柱の位置が、一致している本数が多ければ直下率が高くになります。加重が柱から柱へ伝達されます。直下率が低ければ加重は2階柱から横架材を伝わり、1階柱へ伝達することになり、横架材に負担がかかります。倉沢工務店では、直下率60%を目指して設計をしています。

コンクリート試験
基礎配筋
転圧

地震から命を守る耐震診断について

倉沢工務店では、耐震診断を行っています。耐震診断後、現況と耐震補強後の地震被害想定シュミレーションを行います。

特に、昭和56年5月3日以前の古い耐震基準で建てられた建物は、壁の配置やバランスが悪く、構造耐力上必要な壁量や筋交いの接合金物か不足しているものが多く地震の際に被害を受ける可能性があります。また、建築基準法は、昭和56年以降も改正や見直しがされていて、阪神淡路大震災後に接合金物の奨励が行われたり、2000年の改正では、木造住宅における仕様の明確化などが定められました。特に、昭和56年5月31日以前の基準で建てられた建物はもちろんですが、それ以降のものでも安心・安全のために耐震診断をおすすめします。

地震から命を守る「耐震設計」

倉沢工務店では、一級建築士が現地で耐震診断を行い、現況の建物および補強後の建物が倒壊するかどうかをシミュレーションすることが出来き、より具体的な提案が行えます。また、ご予算に応じた耐震補強パターンを複数ご提案することも可能です。例えば、弱い部分を徹底的にカバーするプランから、６強以上の震度に対し、一回目の大きな地震を乗り切って逃げる時間を稼ぐプランまで、状況とご予算に応じて複数のプランを作成し、現実的な対応策を検討させて頂きます。（あくまでもシュミレーションで、想定の範囲外もあります）

被害想定評点が１．０未満では、倒壊の可能性がある

耐震診断の費用

詳しくはお問い合わせください。

木造住宅耐震助成制度

足立区にお住まいの方

今なら、足立区では耐震診断や耐震改修工事等に助成金が受けられます。対象は、足立区内の木造２階建て以下の住宅・共同住宅。このうち、耐震診断後の工事については昭和56年5月31日以前に建てられた建物。詳しくは、足立区建築防災課耐震化推進係または、株式会社倉沢工務店まで。 ※助成金は、予算に達し次第終了します

「足立区の耐震診断や耐震改修工事等の助成金PDF」をみる

葛飾区にお住まいの方

今なら、葛飾区では耐震診断や耐震改修工事等に助成金が受けられます。対象は、葛飾区内の木造２階建て以下の住宅・共同住宅。このうち、耐震診断後の工事については昭和56年5月31日以前に建てられた建物。詳しくは、葛飾区都市整備部建築課または、株式会社倉沢工務店まで。 ※助成金は、予算に達し次第終了します

「葛飾区の耐震診断や耐震改修工事等の助成金PDF」をみる

地震補償保険付き住宅制度登録業者です

地震補償保険Restaは、地震後の生活再建資金に不安を感じていた方、地震保険の補償では不十分だと感じていた方、単独で入れる地震の保険を探していた方に選ばれています。リスタでは、地震を原因とした倒壊・火災・地崩れ・土砂災害・津波・流出・地盤沈下・液状化の被害を受けた場合に補償されます。 ※政府の定める認定基準に基づいて地方自治体の被害認定を受けたものが対象となります。

【地震補償保険Resta（リスタ）３つの特徴】

1.　単独加入可能 地震保険や共済で地震に備える場合、火災保険や火災共済のご加入が必須となっております。リスタは、これらのご加入の有無に関わらず、単独で加入できる地震補償保険です。他の保険と併用もできます。

2.　安心の審査 お支払いする保険金は、地方自治体（市区町村）が調査を実施し発行する「り災証明書」の被害認定に基づき決定されます。

3.　保険料がお手頃 （例）東京都で木造住宅にお住まいの方は、補償額が300万円ですと、月払い1,810円。年払いにすると、19,960円。※世帯人数によって、お選びいただけるタイプ（補償額）が異なります。

毎年更新時にプランの見直しが出来ます。